医療の高度化や多様化と共に、1つの民間病院だけでは治療が完治せず、複数の病院が連携して治療を行うというケースが増えてきました。それぞれの医療機関が持つ機能や得意分野を生かして役割分担を行い、連絡を取り合って治療やリハビリを行うことが重要になってきているのです。多くの民間病院では、転院や連携の窓口に地域連携室を設置しています。医療機関では、患者が診療所や中小の病院を受診して、医師が高度な検査や治療が必要だと判断した場合に、大きな医療機関へ紹介するのが基本的なパターンです。そして、病状が落ち着けば、また診療所で治療に戻るというパターンとなります。また、手術はA医療機関・放射線治療はB医療機関と、それぞれの医療機関の機能を役割分担して連携を図る場合もあります。脳梗塞や大腿骨骨折などで後遺症がありリハビリが必要な場合は、急性期医療機関から回復期リハビリ医療機関、そして外来リハビリや療養型の医療機関などへの入院など、患者の状態に合わせた連携の形もあります。さらに、産婦人科のように医師不足が深刻な分野では、地域によって妊産婦健診はお産を扱っていない診療所(クリニックや医院など)で行い、出産は大きな医療機関が受け持つなどというような形の連携が進んできています。切れ目のない治療やケアが提供されるために連携は重要であり、ほかの医療機関や介護施設・介護職種とも連携できる民間病院が生き残るようになってきているのです。~民間病院が抱える問題についてはこちら~